みなさんこんにちは、ひでえぬです。
GDPとは？
国内総生産とは、一定期間内に国内で産み出された付加価値の総額のことである。
（Wikipediaより）
ある国の経済成長をはかる物差しとして利用されるものですが、以前はその「ものさし」としてはGNP（国民総生産）が用いられていました。ざっくりいうと「その国の国民（日本であれば日本人）が生み出した付加価値の総額」ということになります。
GDPとGNPはだいたい同じ数値になりますが、厳密にいうと、海外に住む日本人や日本企業の生産量は含まれ、日本にいる外国人の生産量は除かれます。
GNPの概念自体は1993年に廃止され、その後は経済成長を測る指標としてはGDPを用いるようになり、現在に至ります。
名目GDPと実質GDP
GDPは生産した付加価値の総額ですから、
製品（サービス）Ａの単価×生産量＋製品（サービス）Ｂの単価×生産量＋製品（サービス）Ｃの単価×生産量＋・・・・
という感じで、ある製品（サービス）の生産量をひたすら足していくと求められます。
単純にその時点での価格に数量をかけているので、物価上昇については考慮されていません。
上の方法で計算したGDPに、物価変動を考慮したものを実質GDPといい、物価変動を考慮しないものを名目GDPといいます。
GDPデフレーターとは
名目GDPを実質GDPで割ったものを「GDPデフレーター」といいます。
GDPデフレーター =×100
さてここで問題です。
このGDPデフレーターがプラスになった時は、デフレでしょうか、インフレでしょうか。
答えは・・・。
インフレです。
え？
「デフレーターなのに？？」
というツッコミが入りそうですが、実際に確かめてみましょう。
今仮に名目GDPも実質GDPも100だったとします。
この場合、GDPデフレーターは
GDPデフレーター =×100=100
となります。
次の年に名目GDPが101に、GDPデフレーターが102になった（つまりGDPデフレーターがプラス）としましょう。
このときの実質GDPを求めます。
両辺に実質GDPをかけると
両辺をGDPデフレーターで割ると
となります。
よって
実質経済成長率は
となります。
名目GDPがプラス成長なのに、実質GDPがマイナス成長ということは、
物価上昇が生産総額の上昇を上回ったということなので、インフレになったということになります。
つまり、
だったらGDPインフレーターにすればいいじゃんと思ったのは私だけでしょうか。
寄与度とは
「寄与度」はあるデータ（統計値）の構成要素の増減が、全体の伸び率を何ポイント（%表示）押し上げ（押し下げ）ているかを示すもので、各寄与度の合計が全体の伸び率と一致します。
（埼玉県HPより）
具体的には、以下のように算出します。
ここで、すべての構成要素の寄与度を合計するとどうなるのか考えてみましょう。
上の埼玉県HPに書いてある通り、すべての構成要素の寄与度を足すと、各構成要素の全体の伸び率（ここでは経済成長率）と一致します。
実際に検証してみますが、実在の数値を使用すると、数字が大きい上に細かいので、わかりやすくするために、「ひでえぬ共和国」という架空の国のケースを見てみましょう。
「ひでえぬ共和国」の2019年のGDPは1,000兆円で、2020年は以下のとおり変動があったとします。
すべての寄与度を足すと、経済成長率になっていることがわかります。
実際に式を書いてみた方がわかりやすいかもしれません。
ということで、よくよく考えると、寄与度を合計するということは、各構成要素の増減量を合計して前年のGDPで割るということなので、実質やっていることは両方同じになるということになります。だから、寄与度の合計は経済成長率になりますね。
これは過去問で、「寄与度をすべて合計すると○○になる」という問題で、○○の部分が正解かどうか聞かれているものがありますので、もしかすると出るかもしれません。
